電磁波過敏症の症状

電磁波(放射線)は、目には見えないから無害なんじゃないの?!
電磁波傷害から自衛するための最新情報を紹介

電磁波過敏症の症状サイト

最近の重要な電磁波情報
テレビやケータイも持てない… 世界初、電磁波過敏症で障害手当が発行される Life・Society 2017.07.08

【海外発!Breaking News】Wi-Fiアレルギーの女性、片頭痛や痺れ、深刻な神経疾患で引きこもりに(英)2016年12月25日

個人の思考を読み取る「脳ハッキング」に成功:米大学実験 ごく短い時間だけ表示されるサブリミナル画像への脳神経反応を調べることで、個人の宗教的信念や政治的傾向などを調べることができるという実験結果が発表された。
ワシントン大学の研究者、タマラ・ボナチは1月31日(米国時間)、セキュリティーカンファレンス「Enigma」で、ある実験について説明した。単純なヴィデオゲームを利用して、一定のテンポで表示されるサブリミナル画像への神経反応を収集できる方法を示したものだ。
TEXT BY DAN GOODIN TRANSLATION BY MINORI YAGURA/GALILEO ARS TECHNICA (US)2017.02.03 FRI 08:00

人間も「地球の磁場」を感じることができる:研究成果
カリフォルニア工科大学の研究チームが、特定の動物に備わっていることが知られていた「地球の磁場」を知覚する能力が、人間にもあるという研究結果を発表した。2016.06.30(続きを読む)

アメリカには一切の電波が遮断された街がある 2015年6月23日

寝室で携帯やタブレットを充電すると太る可能性。携帯端末からの光が代謝に影響することが判明(英研究)2014年10月10日

電磁波に関する情報や報道は短期間に削除されてしまいますので、リンク切れはご容赦ください。


アーティストRichard Box氏による写真ギャラリー・プロジェクト『Field』
・・・送電線周囲の電磁界(電磁場)によって、1301本の蛍光灯が光っているファンタジックな光景。
イギリスにある馬の飼育場で撮影されたもの。
このプロジェクトは、ブリストル大学の物理学研究者チームの協力で行なわれた。
蛍光灯は病院などから集めてきた中古品が使われており、誰でも自由に見学に行ける。人が近づくと蛍光灯の光が変化することなどで、送電線周囲の電磁場を目で見る形で感じ取ることができるという。
蛍光灯自体は直接電源がなくても、周囲の強い電磁波エネルギーだけで自から発光する物理的特性がある。


携帯の放射能でがんリスク高まるか=米政府研究機関 2016/05/30
米政府研究機関がこのほど、長い間議論されてきた携帯電話が発生する放射能で、利用者ががんリスクを高める可能性を指摘する研究結果を発表した。5月28日付米紙「ウォールストリート・ジャーナル」が伝えた。
 同報道によると、米国国立衛生研究所に所属する研究機関の国家毒性プログラム(NTP)が行った同研究は2年間以上にわたり、2500万ドル(約27億5000万円)の資金を投じられた。
 NTPの研究員が実験では、1匹のマウスに対して、携帯電話から出る放射能を10分間浴びさせてから、10分間休憩させる。休憩後にまた10分間放射能を浴びさせてから、10分間休ませる、と繰り返して1日9時間の実験を行っていた。その結果、一部のオスのマウスには、脳神経膠芽腫と心臓神経鞘腫と2種類の腫瘍がみられた。NTPの副ディレクターであるジョーン・ブッチャー博士は「腫瘍が放射能と関係すると認識している」と示した。(続きを読む)

ケータイ放射線でDNAの二本鎖切断が証明されていた(米 上院公聴会)

すでに米国上院公聴会において、日本国内では絶対に出てこない携帯電話による電磁波被曝についての医科学者による驚くべき証言がなされています。

ケータイ放射線でDNAの二本鎖切断が、すでに米上院公聴会では事実として証言されています。
画面下の歯車マークをクリックし、日本語を選択すると画面に字幕が表示されます。

ケータイの放射線が危険! ~モバイル機器の真実~
画面下の歯車マークをクリックし、日本語を選択すると画面に字幕が表示されます。

電磁波避けて森で暮らす! “過敏症”の女性の孤独 オーヴォ 015//11/20

やはり電磁波で人は死ぬ!? 15歳少女が「Wi-Fiアレルギー」で死亡するまで:2015/12/15

目に見えない電磁波の影響:
無線 LAN ルーターの近くでは、野菜が育たない ― デンマークの学生が研究 European acclaim for grade 9 experiment 17. maj 2013 13.17 English

電磁波はその特性として球形の物体に集中して働く(物理的エッグ現象)ことから、電磁波が頭そのものや眼球の大きさに波長が共振する可能性もあり、これによって脳や眼球に何らかの障害が出るのではないかと欧米では危惧されているのです。
その一方では電磁波ビーム(レーザー光線)を利用した新世代兵器システムがすでに欧米では次々と開発され、ミサイル迎撃対艦船、対戦闘機攻撃用兵器として配備されつつあります。
さらに電磁波に関連した軍事技術を活用して、治安面でもこうした電磁波の特性を生かして人体に照射することによって相当なダメージを与え暴徒化した群集をまったく動けないように鎮圧制御することができるようになってきています。

【電磁波・放射線エネルギーの種類】
[低周波 → → → → → → → → → → → → → → →高周波]

電磁波過敏症の症状
超長波長波中波 短波 マイクロ波ミリ波 赤外線可視光線 紫外線X線ガンマ線

[→・・・・・・ 電波」・・・・・←  →・・・・・・・・「光」・・ ←  → ・・・「放射線」・←]

Vehicle-Mounted Active Denial System (V-MADS)
実際に対人放射型電磁波装置「Active Denial System」というのがあります。

特殊な反射型のアンテナでミリ波の電磁波エネルギービームを照射し、前方の暴徒などの敵性人物を一瞬にして制圧できる装置です。

「Active Denial System」は反乱暴徒といった敵性対象の生命を奪うものではなく、あくまでも「制圧・無力化」することに特化したシステムが実用化されています。

パラボラアンテナのような照射装置から目標に対して不可視のミリ波(電磁波)によるエネルギービームが掃射され、射程距離としては最長で500メートル先の対象者をすべて「制圧・無力化」できるということです。

付属するアンテナにはコンピュータによる自動目標追尾装置が搭載されており、対象物に的確な照準セットと連続照射を行うことができます。

電磁波の人体に及ぼす軍事医科学的研究から開発された「Active Denial System」は、実弾を使わないだけ人道的対人兵器というべきものかも知れませんが、奇しくも電磁波過敏症の症状の症状と同じ状況が人体に見事に再現されるわけでここらは何とも複雑な感じがします。

マイクロ波で脳内に音を発生させる兵器『MEDUSA』:「サブリミナルメッセージも」(「テレパシー光線銃」)


欧米での関連ニュース(記事は一部削除されました)

(1)オランダでは一時“疎開”
(2)ハトの方向感覚狂う?
(3)葬られた疫学からの警鐘
(4)送電線VS住民 埋まらぬ溝
(5)リスクの有無より対策を


家庭に潜む電磁波の危険性(字幕)

「関連ニュース記事」


カリフォルニア州バークレー市議会は2015年5月、携帯電話の高周波(RF波)暴露に関する警告を義務づける条例を通過させた。しかし、無線通信の最大の業界団体である「CTIA」はこれに反発。このほど連邦地裁に対して、規制の取り消しを求めて訴えを起こした。 2015.6.15 MON

携帯電話基地局の電磁波で健康被害?住民がKDDIを提訴 携帯業界に大打撃の可能性も
マイクロ波聴覚効果を高裁はどう判断するか Business Journal 2014年10月1日


脳腫瘍、携帯電話で増加=1日30分で2倍超―仏研究者 時事通信 2014年5月13日

【パリ時事】携帯電話で1日30分以上の通話を5年間続けると、脳腫瘍が発生する危険性が2倍から3倍に増えるとの調査結果をフランスの研究者がまとめたことが13日、分かった。AFP通信など仏メディアが報じた。

発がんの可能性…携帯電話の電磁波に“等級”表示、韓国で世界初導入へ 2013年07月31日

電磁波問題に予防原則を――欧州環境庁が警告 週刊金曜日 2013年3月4日
携帯電話の電磁波に予防原則の適用を――欧州連合(EU)の独立機関である欧州環境庁(EEA)がまとめた報告書を、日本はどう受け止めるのか。
『早期警告からの遅すぎる教訓:科学、予防、革新(Late lessons from early warnings:science, precaution, innovation)』と題された報告書(一月二三日)では、新しく発生した環境問題の一つとして携帯電話電磁波の問題に注目し、化学物質なども含め予防原則の適用を強く求めている。


ベルギー、子供向け携帯電話販売禁止 オランダニュース 2013-02-25
ベルギーでは、明らかに子供向け(7歳以下)にデザインされた携帯電話の販売が禁止される。また、14歳以下の子供を対象とした広告やテレビコマーシャルも禁止となる。ベルギーの厚生大臣と消費者担当大臣が、閣僚会議で決定した。
この禁止令は、携帯電話から出る電磁波から子供を守るのが目的。電磁波の身体への影響は、大人より子供が大きいだけでなく、子供のほうが吸収しやすいという。
携帯の販売業者は、すべての携帯機種のSAR値*を店舗と広告内で報告することが義務付けられる。欧州の基準では、SARは2ワット/キロを超えてはならない。
*SAR: 比吸収率(Specific Absorption Rate)の略で、人体が電波にさらされることによって単位質量の組織に単位時間に吸収されるエネルギー量のこと。



福島第一原発 毎時73シーベルトはロボットすら2時間で破壊する値ー週刊朝日 4月5日
(放射線はきわめて強力な電磁波エネルギーです・記事は削除されました)

ロシアの電磁波ゾンビ・ガンー英文解説(2012/03/31)
Russia Develops 'Zombie' Gun To Attack Central Nervous System
Putin targets foes with 'zombie' gun which attack victims' central nervous system


日刊ベリタ記事・米軍、イラクで新型電磁波兵器を配備か

・電磁波爆弾

炎をアンテナにし、電子機器と人間を同時に攻撃する弾頭 (英文)


携帯電話に脳腫瘍リスク=因果関係の可能性-WHO
 【ジュネーブ時事】世界保健機関(WHO)の専門組織である国際がん研究機関(IARC、本部仏リヨン)は31日、電磁波とがん発症の因果関係調査結果として、携帯電話の頻繁な利用で脳腫瘍のリスクが高まる可能性があるとの見解を示した。

 IARCは、携帯電話の長時間利用と脳にできる腫瘍である神経膠腫(こうしゅ)や聴神経腫瘍の因果関係について「何らかのリスクがある可能性があり、今後も注視が必要」と指摘した。脳以外への発がん性は確認できないとしている。(2011/06/01-06:20)



2010【7月16日 AFP】
ローマ法王庁(バチカン)のラジオ放送、バチカン放送局(Vatican Radio)の電波塔が出す電磁波の影響で近隣住民の発がんリスクが高まっていることが、裁判所の命じた調査により明らかになった。イタリアのメディアが14日、伝えた。(AFPBB News)

 この巨大電波塔はローマ(Rome)の約20キロ北、Cesano付近にある。
 イタリア日刊紙スタンパ(La Stampa)によると、報告書は「バチカン放送局の建造物と、子どもの白血病とリンパ腫の発症リスクの間には、重要で明確な関連性がある」と結論づけた。さらに報告書は、電波塔から9キロメートルの圏内に10年以上暮らした住民は、がんで死亡する「重大なリスク」があるとした。
 2001年にイタリア環境省が実施した調査でも、同地域の磁場の強さが許容値の6倍以上との結果が出ている。また、ラツィオ(Lazio)州当局も、Cesanoの子どもの白血病による死者数が、隣接する地域より3倍高いとの推計を発表している。
 ローマ法王庁報道官はこの問題について、法王庁の独自の専門家による結論が間もなく公表されると述べた。(c)AFP



電磁波過敏症の症状 周囲の理解は? 2010年6月14日 読売新聞




ミツバチの大量失踪は、携帯電話の電磁波と関連があるとインド・パンジャブ大学研究チームが発表した(Matt Cardy/Getty Images) 【大紀元日本2010/7月4日】

インド・チャンディーガル(Chandigarh)地区のパンジャブ大学(Panjab University)の研究チームは1日、近年世界中で多発している「蜂群崩壊症候群(Colony Collapse Disorder, CCD)」の原因に、携帯電話から発せられる電磁波が関係していると発表した。
 研究チームは携帯電話をハチの巣に取り付け、1日2回、15分間だけ電源をいれる実験を3ヶ月にわたって行なった、その結果、ミツバチは徐々に蜂蜜を製造しなくなり、女王蜂の産卵量が半減し、巣の大きさも大幅に縮小したという。




電磁波やシックハウスで先天性奇形!?7月末で昨年の総数超える―山東省青島市 2009年09月03日11時23分 / 提供:Record China
8月31日、山東省青島市で今年1~7月に胎児3万人を調べたところ、160人近くに先天性奇形があった。シックハウス症候群や電磁波、電離放射線が主因という。写真は放射性物質や電磁波を測定する装置。2009年8月31日、山東省青島市で今年1月~7月に胎児3万人を調べたところ、160人近くに先天性奇形があった。シックハウス症候群や電磁波、電離放射線が主な原因という。1 日付で斉魯晩報が伝えた。
山東省青島市婦女児童センターによれば、今年1月~7月、同センターで先天性奇形と診断された胎児は160人に達し、すでに昨年1年間の総数を上回った。その主な原因について、張占紅(ジャン・ジャンホン)副院長は室内内装に使用された塗料や接着剤などによる空気汚染、電磁波や電離放射線を長期間浴びたことを挙げた。



【日本の議論】電磁波は本当に危険なの? (1/5ページ) 2009.4.5
このニュースのトピックス:日本の議論
東京都心部にある大型の携帯電話基地局 送電線や携帯電話、IH機器-。電流が流れると発生する電磁波(電界と磁界)が健康に与える影響を懸念する人が増えている。



米司法省、警官の非致死性レーザーガン携帯を本格検討【Technobahn 2008/12/26 19:27】
米司法省が警察などでの国内治安維持用途に非致死性レーザーガン「PHaSR(Personnel Halting and Stimulation Response rifle)」(画像)の採用を検討していることが24日までに英科学雑誌「ニューサイエンティスト」の報道により明らかとなった。
 非致死性レーザーガンは、米空軍研究所が研究・開発中のもので対象に対して特殊な波長のレーザー光線を照射することで、対象の視覚能力を一時的に奪う「目くらまし(Dazzler)兵器」の一種。失明に至る「目くらまし兵器」は国連の特定通常兵器使用禁止制限条約(CCW)で使用が禁止されているが、このレーザーガンの場合、一時的に目が見えなくなるだけ失明に至ることはないため、国際法上も使用には問題は発生しないとしている。・・・アクティブ・デナイアル・システムとはマイクロ波を照射する非致死性兵器。このマイクロ波の照射を受けた対象は皮膚の表層部の水分が一瞬の内に沸騰し、対象に対して非常な苦痛を与えるというものとなる。

ADSは電子レンジと機能的に似た装置で、パラボラアンテナを使って高周波の発振装置(写真下参照)からの電波を特定の方向に照射。(米空軍による実験画像)


変電所計画めぐり主張対立 反対住民「電磁波の影響不安」 九電「法的には問題ない」 2008年10月7日 西日本新聞
九州電力が前原市で進める伊都変電所建設計画をめぐり、地元で波紋が広がっている。


帯電話利用に健康リスクの可能性――ピッツバーグ大学がん研究所が警告(2008年07月26日)

子どもには携帯電話を緊急時以外利用させない、成人が利用する場合でも身体からできるだけ離して使用するなど、具体的な10カ条のアドバイスが発表された。 米ピッツバーグ大学がん研究所は7月23日、携帯電話の長期にわたる頻繁な利用が、身体に有害な影響を与える可能性があるとの勧告を発表した。
病理学者、がん専門医、公衆衛生専門家らから構成される国際的な委員会はこのほど、携帯電話の使用で発生する電磁場を、健康にリスクを与える可能性があるものとして考慮すべきとの見解を発表した。また現在までに、フランス、ドイツ、インドを含む各国の専門家が、電磁場に接触する機会を制限すべきとの提案をしている。


携帯基地局 強まる反発 2007年10月09日 朝日新聞
窓を覆うアルミホイルやレジャーシート=延岡市大貫町5丁目で住宅街のマンション屋上に設置された携帯電話の中継基地局のアンテナ=延岡市大貫町5丁目で
延岡市大貫町5丁目にある携帯電話の中継基地局のアンテナをめぐり、地元住民が反発を強めている。同地区では63人が原因がはっきりしない体調不良を訴えており、安全性が明確でない電磁波への不安が根強いためだ。撤去を求める住民側に対し、携帯会社は「国の基準値内で運用しており問題ない」として、互いの主張は平行線をたどる。住民側からは自治体に仲裁を求める声も出始めている。


米国防総省、マスコミ関係者を集めてADSの公開実験を開催
【Technobahn 2007/1/26 15:05】米国防総省は24日、ジョージア州ムーディー空軍基地にマスコミ関係者を集めて同省が開発を進めてきた高周波を利用した暴徒鎮圧用システム「アクティブ・デナイアル・システム(Active Denial System)」を公開した。
ADS(通称:苦痛光線)は電子レンジと機能的に似た装置で、パラボラアンテナを使って高周波の発振装置からの電波を特定の方向に照射。この高周波の照射を受けた人間は皮膚の上層部分の水分が沸騰し非常な苦痛を受る。ちょうど、電子レンジの中でチンされた状態と同じような状態に陥り、その場から逃げ出さざるを得ないという状況になるという。 国防総省はADSのこの性質を利用して敵対地域での暴徒鎮圧用の非殺傷兵器としての利用を検討している。


家電の電磁波法整備を WHO 初の国際指針で勧告 2007年6月18日 朝刊
電子レンジなど電化製品や高圧送電線が出す超低周波電磁波の人体影響について、世界保健機関(WHO)が「小児白血病発症との関連が否定できない」として、各国に対策法の整備など予防的な措置を取ることを求める勧告を盛り込んだ「環境保健基準」をまとめた。電磁波の長期的な健康影響についての初の国際指針で、十八日にも公開する。
 WHOは、具体的な規制値は示さなかったものの、日本や米国などでの疫学調査から「常時平均〇・三-〇・四マイクロテスラ(テスラは磁界や磁石の強さを表す単位)以上の電磁波にさらされていると小児白血病の発症率が二倍になる」との研究結果を支持。「電磁波と健康被害の直接の因果関係は認められないが、関連は否定できず、予防的な対策が必要だ」と結論づけた。
 経済産業省は今月、作業班を設置して送電線周辺の超低周波磁界規制の検討を始めたばかり。電磁波の人体影響に着目した規制がない日本も対策を迫られることになる。
 WHOによると、通常の使用状況で電磁波が強いのは、ヘアドライヤーや電気かみそり、掃除機、電子レンジなど。電子レンジから三十センチで四-八マイクロテスラの電磁波を浴びる。テレビは一メートルの距離で〇・〇一-〇・一五マイクロテスラ。
 環境保健基準は、高圧送電線から住宅地や学校などの施設を一定の距離を置くなどの対策を講じているイタリア、オランダなどの例を紹介。テレビや電気カーペットなどの電化製品に電磁波レベルの表示を義務付けることも含め、各国に市民の電磁波暴露を減らすための法律を整備するよう求めた。
 WHOは、米国の高圧線付近で小児白血病の発症例が多いとの報告を受けて一九九六年から、電磁波が人体に与える影響を調査していた。携帯電話などが発する高周波の電磁波が人体に及ぼす影響についても調査を進めており、来年にも調査結果をまとめて発表する。

超低周波電磁波 西日本新聞(2007年6月18日掲載)
高圧電線やパソコン、ドライヤー、電気かみそり、電磁調理器などの電化製品から出る周波数が300ヘルツ以下、波長が1000キロ以上の電磁波。高圧電線から数メートル以内、テレビから70センチ以内、加湿器から60センチ以内、電気カーペットから90センチ以内だと白血病との関連が指摘された0.4マイクロテスラ以上の電磁波を浴びるとされ、日本では15歳未満の子どもの1.9%の居住場所が平均磁界0.4マイクロテスラ以上だとする研究結果が出ている。



ミツバチがいなくなるナゾの現象、ドイツ人研究者が携帯電話原因説を提唱 【Technobahn 2007/4/17 】


全米で拡大しているミツバチが突然居なくなってしまうという現象がヨーロッパにも波及する兆しがでてきている。これまで原因もまったくナゾのままだったこの特異な現象に対して、ドイツ人研究者が携帯電話から発生する電磁波の影響でミツバチの方向感覚を乱してしまったのではないかという仮説を提示し、注目を集めている。  この仮説を出したのはドイツ、ランダウ大学のヨケン・クーン博士を中心とする研究グループとなる。  ミツバチが巣から突然居なくなってしまうという現象は昨年の秋から米国の一部の州で発生。この現象はその後、またたく間に全米に拡大。米国ではこの結果、東海岸を中心に養蜂農家が飼育しているミツバチの約6割が行方不明になってしまった。
 この現象、今年に入ってからはドイツ、スイス、スペイン、ポルトガル、イタリア、ギリシャなどのヨーロッパ諸国にも拡大。これらの国でも既に養蜂農家の半数が影響を受けるなど、深刻さを増す状況に専門家の間では原因解明に向けた必死な努力が続けられてきた。
 クーン博士は携帯電話を始めとする電子機器から発せられる電磁波がミツバチの方向感覚を狂わし、結果として巣から出たまま戻ることができなくしてしまったのではないかと考えた上で実際に問題が起きていないミツバチの巣の近くに携帯電話を置く実験を試みた結果、ミツバチが巣に帰ることができなくなるという現象を確認することができたとしている。
 携帯電話から出る電磁波が人体に対して影響を及ぼすかどうかについてはこれまで多くの研究がなされてきた。その結果、日本では電車内での携帯電話の使用に関しては心臓ペースメーカーに与える影響を与える可能があるとして利用を控えるように呼びかけが行われてきた。しかし、携帯電話が動物に与える影響に関しては研究は進んでいなかった。


電磁波対策、初の国際基準…科学的解明待たず WHOが原案 健康被害を予防 読売新聞(2006年1月12日)

送電線や家電製品などから放出される電磁波が健康に与える影響を調べている世界保健機関(WHO)は、電磁波対策の必要性や具体策を明記した「環境保健基準」の原案をまとめた。電磁波に関する初の本格的国際基準で、WHO本部は「今秋にも公表し、加盟各国に勧告する」としている。日本政府は電磁波について「健康被害との因果関係が認められない」としているが、基準公表を受け、関係各省で対応を協議する。
世界の環境ホットニュース(GEN)255号・携帯電話でラットの脳に損傷(英文)
携帯電話の電磁波がラットの脳細胞を破壊した。いま携帯を多用している若者た ちが中年になるころには一斉にその害が出始めるかもしれない。やはり使用を見 合わせた方がいいだろう――そう結論づける研究が出ています。


文部科学省のホームページに疫学調査報告全文掲載(4ミリガウスで白血病リスク!)
平成13年度終了課題>生活・社会基盤研究(生活者ニーズ対応研究)生活環境中電磁界による小児の健康リスク評価に関する研究


携帯電話利用で、脳を有害物質から守るバリア構造に穴が開く? Elisa Batista 2003年1月31日 PT  
携帯電話の使用は健康に悪影響を及ぼすか――この疑問に新たな角度から光を当てるかもしれない研究成果が発表された。スウェーデンの研究チームが、世界で最も広く使われている方式の携帯電話が発する電磁波によって、ラットの脳に「穴」が開くことを確認したのだ。

【科学・自然ニュース】図書館で頭痛、電磁波の影響か 盗難防止装置周辺で
 東京都多摩市の市立図書館2館で、電磁波(超低周波)を利用した盗難防止装置の周辺で仕事している職員が頭痛やめまいを訴えた。市は10月、貸し出し業務で装置を使うのを控えるとともに、電磁波が体調不良の一因である可能性もあるとみて、電磁波強度の実態調査を始めた。(朝日新聞)

電磁波対策、初の国際基準…科学的解明待たず WHOが原案 健康被害を予防

 送電線や家電製品などから放出される電磁波が健康に与える影響を調べている世界保健機関(WHO)は、電磁波対策の必要性や具体策を明記した「環境保健基準」の原案をまとめた。電磁波に関する初の本格的国際基準で、WHO本部は「今秋にも公表し、加盟各国に勧告する」としている。日本政府は電磁波について「健康被害との因果関係が認められない」としているが、基準公表を受け、関係各省で対応を協議する。
 原案は、電磁波による健康被害の有無は「現時点では断言できない」としながらも、発がん性について「(30センチ離れたテレビから受ける最大電磁波の5分の1程度にあたる)0・3~0・4μT(マイクロ・テスラ)以上の電磁波に常時さらされ続ける環境にいると、小児白血病の発症率が2倍になる」とする米国や日本などの研究者の調査結果を引用。科学的証明を待たず被害防止策を進める「予防原則」の考え方に立ち、対策先行への転換を促す。
 具体的な数値基準については、各国の専門家で作る「国際非電離放射線防護委員会」(本部・ドイツ)が1998年に策定した指針(制限値=周波数50ヘルツで100μT以下、同60ヘルツで83μT以下)を「採用すべき」とし、強制力はないものの、日本など制限値を設けていない国に、この指針を採用するよう勧告する。
 また、各国の事情に応じ、送電線などを建設する際の産業界、市民との協議を求める。対策例として、送配電線の地下化や遮へい設備の設置などを挙げている。
 政府は、WHOの基準公表後、環境、経済産業省など関係6省による連絡会議を開催する方針。「費用対効果を勘案し、有効な予防策を考えたい」(環境省環境安全課)としている。
 電磁波研究に携わっている財団法人・電気安全環境研究所(東京都渋谷区)は「電力会社や家電メーカーも対応を考えざるを得ない。電磁波防護の費用が価格に跳ね返る可能性もあり、消費者に十分説明して理解を求める必要がある」と指摘している。
 90年代以降、欧米の疫学調査で「送電線付近の住民に小児白血病が増える」などの報告が相次いだことから、WHOは96年、「国際電磁界プロジェクト」をスタート。日本を含む約60か国の研究者らが影響を調査している。
電磁波の予防原則 明確に WHO「疑わしきは回避」  電磁波に関する環境保健基準原案で世界保健機関(WHO)が明確に打ち出したのは、「疑わしきは回避せよ」という「予防原則」のメッセージだ。現状では、各国の調査研究は健康被害を立証しきれていない。アルコールや喫煙など健康に対するリスクは、身の回りにたくさんある。電磁波だけを過度に警戒する必要はないだろう。しかし、電磁波については、根拠のない健康への不安だけが先行したり、逆に全く無関心だったりするのも事実だ。最新の科学情報に基づく電磁波の特徴や影響を正しくとらえている人は意外と少ないのではないか。
 電化製品に囲まれ、様々な電磁波を浴びながら暮らしていることを考えると、WHOが指摘するように、政府には、最新の研究で得た知見や防護方法について、情報提供する責任がある。環境ホルモンやダイオキシン問題などを機に、欧州では予防原則は環境施策の主流になりつつあるが、政府・産業界と国民との間の正確な情報の共有がそれを支えている。WHOの予防原則を踏まえ、政府は国民が納得できる情報の提供に努めるべきだ。(地方部 高倉正樹)
電磁波 電気が流れる場所やその周りから発生する電気と磁気の波のこと。93年の通産省(当時)の報告書によると、家電製品から出る超低周波の電磁波はドライヤー2・5~53μT、テレビ0・1~2μTなど。送電線の下は20μT。WHOの下部組織「国際がん研究機関」は01年、超低周波の磁場(磁気のある場)について「発がん性があるかもしれない」とした。
(2006年1月12日 読売新聞)
http://www.yomiuri.co.jp/net/news/20060112nt03.htm

北里研究所など実験 脳の血流量が変動
(2003年9月2日 読売新聞)

携帯電話などから出るごくわずかな電波でも、頭痛やめまいなど「電磁 波過敏症」という症状が表れることをうかがわせる実験結果がこのほどま とまった。結果を発表した市民団体などは、原因不明と片づけられてきた 問題の解明につなげたいと話している。  実験を行ったのは、北里研究所・臨床環境医学センター(東京)と市民 団体の日本子孫基金(同)。  電磁波過敏症の症状の自覚症状を訴えている人と健常者のボランティアそれぞ れ五人を対象に、安静時と、16ヘルツ~1メガヘルツの微量の電磁波を 5分間づつ発生させた時の脳の血流量の変動を調べた。  心理的な影響を避けるため、いつ電磁波を発生させるかは被験者に知ら せなかった。その結果、電磁波を発生させた際、健常者は1人を除いて血 流量の変動がどの周波数でも5分間の平均で5%以内と安静時と変わらな かった。自覚症状のある人の血流量は、5人全員がいずれかの周波数で平 均20%以上の変動を示した。1メガヘルツの電磁波で平均40%以上変 動した人もいるなど、安静時と比べて著しい変動があった。  人の体は通常、脳の血流量を一定に保つよう調整されているが、それが 乱れると頭痛などの原因となるため、「電磁波の影響を受けたと考えられ る」と、同センター部長の坂部貢さんは言う。  同センターは昨年4月、国内で初めて電磁波外来を設けた。「そばに高 圧変電所があるマンションに引っ越したら眠れなくなった」「電子レンジ やパソコンを使うと頭やのどが痛くなる」と訴えて訪れる人が相次いでい る。「調査した人の数は少ないが、これまで気のせいなどと片づけられて きた電磁波過敏症の症状を調べる手がかりになると思う」と話す。この結果につ いて総務省電波環境課は「世界各国で50年以上に及ぶ研究成果があるが、 現時点では、微弱な電磁波が健康に悪影響を及ぼすという確固たる証拠は 認められない」としている。
しかし、「危ない電磁波から身を守る本」(コモンズ)を出した日本子 孫基金の植田武智さんは「いま大きな問題になっている化学物質過敏症も、 当初はごく微量の化学物質は健康への影響はないと言われた。きちんとし た調査を求めていきたい」と訴える。

通勤電車は電磁波充満?携帯電話、電源オンで重複・反射
(2002 年 6 月 03日 朝日新聞)

 通勤客は日々、強い電磁波にさらされている--。列車内では多くの乗客が持つ携帯電話の電磁波が重なって反射し合い、その電磁波密度は国際的な安全基準値を大幅に超えうることが、東北大の研究で分かった。金属で覆われた車両は電波が外に漏れにくく、複数の携帯電話が同時に発した電磁波は重複して反射する。この研究者は「電源がオンなら、通話中に限らない」などと警告、このほど日本物理学会の論文誌で発表した。

 東北大理学研究科の本堂毅助手(熱物理学)は、通勤途中の車内で携帯電話のメールを使う人を多く見かけ、車内で同時に携帯電話を使った場合の電磁波強度(平均電力密度)を調べた。

 携帯電話は通話中だけでなく待機中も、位置情報を近くの中継基地局と交換するため、電磁波を出している。本堂氏は、車内では電磁波は一部窓から出ていくものの、多くは金属の車内壁で跳ね返ることに注目した。各車両の窓の表面積や、車両全体の体積などを考慮し、列車内に携帯電話が複数ある場合、重複と反射によって発生する平均電力密度を求める計算式を導き出した。

 仮にある車両で50人が0.4ワット(W)の電波を出す携帯電話を1台ずつ持つとすると、車両内の総出力は20W。携帯電話1台あたりの出力は最大でも2W以下と定められており、重複によって非常に強い電磁波が出力されることになる。これを計算式に当てはめると、車内の電力密度は、世界保健機関(WHO)の協力機関が定める国際基準値の数倍にも達しうることがわかった。

 ラッシュ時は1車両に約300人が乗車することや、携帯電話機器を複数台持つ人を考えると、さらに強い場合も容易に想定されるという。

 「金属の箱で電磁波を反射させる『電子レンジ』の大型版と考えれば分かりやすい。バスやエレベーターなど閉鎖空間での電磁波の影響を考慮し、予防原則を考える必要がある」と、本堂氏は話す。学会誌で発表後、英国の鉄道などから問い合わせが相次いでいる。

 総務省では一昨年から、携帯電話の人体への影響を調べているが、列車内など閉鎖空間での重複や反射などは特に想定していない。電波環境課は「携帯電話と、反射する壁までの距離が遠ければ電磁波強度は減衰するし、実際に基準値を超過する事態は起こりにくいのでは」としている。

「携帯電話で脳腫瘍」訴訟を門前払い ボルティモア 2002.10.02

- AP
メリーランド州ボルティモア(AP) 「自分に脳腫瘍(しゅよう)ができたのは携帯電話を使用したため」として、メリーランド州の医師が携帯電話製造大手の米モトローラなどを相手取って総額8億ドル(981億円)の損害賠償請求訴訟を当地の連邦地裁に起こしたが、担当のキャサリン・ブレーク判事は9月30日、「原告が提出した証拠は訴訟を起こすのには不十分」として門前払いした。
訴えていたのは、神経科のクリストファー・ニューマン医師。同医師は1992年から98年にかけ、旧式のアナログ型携帯電話を使っていたが、それが脳腫瘍の原因になったと主張していた。
しかしブレーク判事は「携帯電話から出る電磁波ががんを起こす証拠はあるが、多くの研究は、携帯電話と脳腫瘍との関連を認めていない」として同医師の訴えを退けた。00年以降、米国立がん研究所などの研究では、「携帯電話は健康に悪影響を与えない」という結果が示されている。
携帯電話業界は、今回の提訴が訴訟として認められると他にも訴訟が起こされる可能性があるとみて、大きな関心を寄せていた。


重要な報告

2000年5月11日英国保健省は、携帯電話の電磁波の潜在的危険性を認め、成長期の児童の使用を制限すべきとの諮問グループの報告書を受け、今回早急に対応することを表明した。

8歳未満は携帯電話を使わないで~英専門機関が警告、脳へ悪影響の恐れ!2005年1月13日
警告を出したのは英保健省の管轄下にある独立研究機関である放射線防御局。 3~7歳の使用は「妥当でない」とし、8~14歳については、保護者の判断に ゆだねるとしながらも、通話時間はできるだけ制限し、メールの使用を すすめている。
スウエーデンの研究機関(カロリンスカ研究所)は2004年12月、携帯電話を10年以上 使っている人は、そうでない人に比べ聴神経腫瘍を患う危険性が高いとの報告を 発表。またドイツでは高速通信の第3世代(3G)の携帯電話は脳の働きに影響を 与えるとの研究結果も出ている。
今回の警告に対し、英国の携帯電話の業界団体は利用者の動揺を押さえようと、 「健康への悪影響に関する確たる情報はない」との声明を出した。
しかしその一方で、あるメーカーは4~8歳向けの携帯電話の開発を見合わせたとの 情報も流れており、波紋は広がる気配だ。「朝日新聞2005年1月13日」


進む携帯電話の中継基地局建設、福岡市が苦情担当窓口設置へ! 
福岡市の山崎広太郎市長は、市内で進む携帯電話の中継基地局建設に各地で 住民が反対運動を起こしていることを受けて「携帯電話の普及で今後もトラブルが 増えることが予想される。総務企画局に担当窓口を置く」と述べ市が対策に乗り出す 姿勢を明らかにした。
携帯電話が発する電磁波は人体に影響を与える恐れがあるほか、中継基地局 建設が景観悪化を招いたり基地局内の冷却機が騒音の原因にもなることなどから、 反対運動は全国で起きている。「毎日新聞、2004年12月16日」



電磁波が「がん抑制ホルモン」阻害 環境研、細胞実験で
〔朝日新聞〕 2001/10/28
高圧送電線や家電製品から出る電磁波が健康に影響を与えるかどうかの問題で、国立環境研究所(茨城県つくば市)は細胞を使った実 験をし、がん抑制作用を持つホルモン「メラトニン」が磁界によって働きを阻害される、という結果を得た。同種の実験は海外に4例ある。実験は細胞レベルのもので、人体そのものが同じ影響を受けるかについてはなお研究課題として残されている。実験結果は京都で開催中の日本生化学会大会で28日に発表される。

メラトニンは睡眠など生体リズムを形成するホルモンの一種で、がん細胞の増殖の抑制作用をもつ。この力が低下すると、各種のがん細胞の増加につながるという「メラトニン仮説」が87年提唱され、各国で研究が続いている。

国立環境研究所は国の特別研究として、石堂正美主任研究員と兜真徳首席研究官らが実験にあたった。

実験ではまず磁界感受性のある乳がん細胞「MCF7」に人体と同じ濃度のメラトニンを加え、乳がんの増殖が抑制されることを確認。次に同じ条件でこのがん細胞を高圧線下や家電製品など日常生活でも経験されるのと同じレベルの1.2~4マイクロテスラと、やや強い100マイクロテスラの磁界に入れた。その結果、いずれの場合もメラトニンは細胞の中で抑制作用を低下させ、濃度によっては消失する例もあった。
メラトニンのがん抑制情報は(1)細胞膜の受容体(2)Gたんぱく質(3)酵素――の三つの伝達因子によってがん細胞内に伝えられる。3因子同士の連結部が遮断され、情報の伝達ができなくなった――という実験結果が得られたという。

メラトニン仮説が国内で追試されたのは初めて。今回の実験結果は、人体への磁界の影響の評価方法を確立する上で、一つの手がかりになるといえそうだ。
石堂研究員は「あくまで細胞レベルの反応なので、ただちに人体が同じ影響を受けるとはいえない。しかし抑制作用が阻害されるメカニズムも判明してきた。磁界感受性のあるこの乳がん細胞をマウスに移植するなど、新たな段階につなげたい」としている。



英政府調査報告「携帯電話の電磁波防止製品は効果なし」Elisa Batista 2002.5
イギリスの科学者チームが最近公表した調査報告によると、携帯電話の受話口部分にかぶせて使用するパッドやシールドには、頭部に吸収される電磁波の量を減らす効果はないという。

 英貿易産業省は、携帯電話が放射する電磁波を遮断するとして市販されているシールドやアンテナキャップ、帽子などをテストし、多くの製品には期待されている効果はないとする結果(PDFファイル)を発表した。効果のある製品もわずかながらあったものの、その代償に受信状態が悪くなるという。

 同省の科学者チームは、頭部に浴びる電磁波の量を減らす方法として、ヘッドホンやイヤホンなどハンズフリー製品の使用を推奨している。

 「携帯電話からの電磁波の影響を軽減する現実的な方法は、端末そのものを頭から遠ざけることだ」と調査報告は述べている。

 電磁波防止製品メーカーの主張に疑念を抱いているのはイギリス政府だけではない。米連邦取引委員会(FTC)は今年2月、携帯電話が及ぼし得る健康への悪影響を防止するという謳い文句で製品を販売していた2社を相手取り訴訟を起こした。
 この2社――米ストック・バリュー・ワン社(フロリダ州ボカラトン)と米コムスター・コミュニケーションズ社(カリフォルニア州ウエストサクラメント)――が主張する電磁波防止製品の効果に根拠はない、とFTCは述べている。

送電線電磁界の健康被害、可能性を50%以上とする公式報告書発表へ
http://wiredvision.jp/archives/200208/2002082105.html
2002年8月21日WIRED NEWS 原文(English) http://www.wired.com/medtech/health/news/2002/08/54637






 [その他の資料文献]
1 「電磁波とはなにか」後藤尚久 講談社 1995
2 「電磁波が危ない」 吉永良正 光文社 1991
3 「電磁波の正体と恐怖」小山寿 河出書房新社 1996
4 「電波は危なくないか」 徳丸仁 講談社 1995
5 「電磁波汚染」 天笠啓祐 日本実業出版社1996
6 「いま、電磁波が危ない」中原英臣、佐川峻 サンロード 1996
7 「超・電化汚染」 TSPラボ 古川書房 1996
8 「図解電磁波恐怖マニュアル」天笠啓祐 ネスコ 1996
9 「あぶない電磁波」 船瀬俊介 三一書房 1996
10「医学のあゆみ」VOL.172 (電磁場暴露と悪性腫瘍の危険性)
松井建一、鏡森定信 医歯薬出版 1995
11「臨床環境医学」第1 巻第2 号(電磁波の生体におよぼす影響
角膜上皮)北里大学医学部眼科学教室 1992
12(「全国初の電磁波労災申請」)石井美恵子 週間金曜日 1996.9.13
13「SAPIO」1996.3.13/5.22 小学館 1996
14「TRIGGER」VOL.15(電磁波の害を検証する)  日刊工業新聞社 1996.12
15「INTERNATIONAL HERALD TRIBUNE」1991.4.4
16「マイクロウエーブニュース」1995(1 月、2 月号)
17「医道の日本」(実験的経絡論)宇田明男 医道の日本社 1996-1998
18「SCIaS」(気になる電磁波)朝日新聞社 1997.3.7
19「ニュートン」 教育社 1997.3
20「携帯電話・その電磁波は安全か」ジョージ・カーロ、マティン・シュラム 集英社 2001
21 「電磁波の被害を第二のアスベストにするな!やっぱりあぶない、IH調理器」船瀬俊介 三五館 2005.8


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